鉄道技術展で田淵副本部長が語る、標準化と連携の重要性

鉄道関連の総合展示会「第2回鉄道技術展・大阪2026」（主催・産経新聞社）が27日、大阪市住之江区のインテックス大阪で開幕した。会期は29日まで。336社・団体が「ひと・もの・まちをつなぐ」をテーマに最新技術を披露する。製品技術プレゼンテーションや講演も予定されている。人口減少や人手不足が深刻化する中、車両部品の共通化や保守の標準化、ドローン活用など、鉄道会社による技術連携の重要性について、出展するJR西日本鉄道本部の田淵剛副本部長に聞いた。

「大手はビジネス性が広がるし、中小は研究開発のリソースを割かなくていい。ウィンウィンの形がとれる。民営化後の30年余りで各社の技術力や投資余力に差が開いた。今はばらばらに進化するより、技術をそろえていく流れの方が重要だ」

「少子高齢化で利用者が減り、生産労働人口も減り、資材も高騰している。そこへ新型コロナウイルス禍が来て、鉄道事業は打撃を受けた。標準化の流れを加速しなければならないという危機感が一気に強まった」

－－在来線車両の装置・部品共通化には、どんなメリットがあるのか。「大きいのは調達のしやすさだ。共通化すれば取引量が増え、供給の可能性は広がる。災害やメーカー側の生産不足が起きたときにも、メンテナンスや修理が止まるリスクを下げられる。まずは装置・部品の共通化から検討に着手している」

「これからドローンの運用を鉄道向けに標準化する段階に入る。鉄道では線路上空を飛ばすのが基本だが、場所や人によってばらつきが出る操作やデータの取り方をそろえていく。データが蓄積しやすくなり、人工知能（AI）学習にもつながる。将来的には点検の自動化も見えてくる」

－－人材不足への対応という意味でも、技術連携には意味があるのか。「現時点でJR間で人を融通し合うところまで想定しているわけではない。ただ、メンテナンスの仕方が標準化されていけば、教本を融通したり、教育の仕方を伝えたりすることは十分あり得る。仮想現実（VR）のような技術継承ツールも各社で作り始めていて、今は社内展開が中心だが、将来的には他社へ広げる可能性もある。人そのものを融通するのではなく、教育や技術継承の仕組みを共有していく方向だ」

「あると思う。国土交通省のワーキンググループにはJR系、民鉄系の大手、メーカー、技術協会などが入り、ハードとソフトをパッケージにして海外競争力を高めていく流れがある。ただ、現実にはヨーロッパ系、中国系、日本系のせめぎ合いで、日本が海外で十分に成功しているとは言いがたい。だからこそ国内で標準化を進めることは、将来的にオールジャパンで外に出ていく第一歩になる」

「鉄道技術展は、鉄道技術の素晴らしさを発信する場になる。ふだん利用者にとって鉄道は当たり前の存在だが、その裏では安全や運行、保守を支える多くの技術が動いている。そうした技術を集め、広く見てもらうことに意味がある。各社の協力や連携も含めて、鉄道が次の時代に向けて何を目指しているのかを示す場になる」