5月国内新車販売、N-BOXが2カ月ぶり首位、EVシェアは過去最高3.5%

犬が人を噛んでもニュースにならないが、人が犬を噛むとニュースになるという例え話がある。だが、トップを走り続けてきたホンダの軽自動車『N-BOX』が再び首位に返り咲いても、さほど注目されないのはその典型かもしれない。

日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した5月の車名別国内新車販売台数で、ホンダの「N-BOX」は前年同月比2.1％増の1万3850台と、2カ月ぶりに首位を奪還した。2位は4月に首位だったスズキの軽『スペーシア』で、8.1％減の1万1189台だったという。

きょうの産経が「N-BOXが2カ月ぶり首位」とわずか10行足らずの小さな記事で取り上げた一方、日経は「EVシェア最高3.5%、補助金効果で急増」と視点を変えた。それによると、5月の国内新車販売に占める乗用電気自動車（EV）は前年同月比2.5倍の9632台となり、シェアは3.5%と過去最高を記録した。

ホンダのEV販売は2261台（前年同月は1台）で、5月に発売したEV『スーパーワン』が1736台と好調。国のEV補助金で実質209万200円から購入できる手ごろさが支持されたようだ。ただし、4月に中国から輸入して販売を始めたEV『インサイト』（本体価格550万円）は173台と振るわなかった。

トヨタ自動車は2168台で、25年10月に一部改良したEV『bZ4X』が2036台で車名別EV販売では首位。日産自動車の『リーフ』は1422台、スバルが4月に発売した『トレイルシーカー』は230台だったという。

日経によると、中東危機による燃料価格上昇を受け、世界でEV販売が急増。「日本は補助金でガソリン価格が抑えられているが、EV購入時に最大130万円支給される政府のEV補助金の効果で販売が急増した」とも伝えている。