中東情勢悪化で食品包材に影響拡大　カルビー・日清製粉が簡素化、ミレー生産停止

中東情勢悪化によるナフサ不足が食品包材に相次いで影響を及ぼしている。カルビーが主力商品の包装を白黒2色に簡素化、日清製粉ウェルナが結束テープを無地化したのに続き、高知市の野村煎豆加工店が「ミレービスケット」の一部商品を4月下旬から生産停止していたことが13日判明した。供給不安が広がる一方、包材を安定的に確保できているメーカーも存在する。

カルビーは12日、「ポテトチップス」など主力14商品の包装を、5月下旬出荷分から順次、白と黒の2色に変更すると発表した。これまでカラフルだったデザインを簡素化し、インク使用量を削減する狙いがある。

日清製粉ウェルナは13日までに、主力商品「マ・マー スパゲティ」や乾麺を束ねる結束テープを、印刷のない無地に変更すると伝えた。同社もナフサ不足によるインク調達難を受けた措置とみられる。

野村煎豆加工店が4月23日から生産停止していたのは、「ミレービスケット」の大容量サイズ「ミレー超ビッグパック」で、6月1日からは「4連ミレービスケット」も対象となる。包材の入荷が遅れたり止まったりしていることが原因という。

いずれも中東情勢悪化に起因するナフサ不足の影響だ。政府はナフサ供給は十分で支障はないと説明するが、メーカー側の現場では深刻な受け止めが広がっており、認識のずれが浮き彫りになっている。

野村煎豆加工店の担当者は「政府の説明と現場の危機感には隔たりがある。主力商品にも影響する可能性を懸念している。戦争が終結してもすぐに解決する問題でもないので不安は大きい」と述べ、長期化する懸念を示した。

一方、産経新聞が大手スナック系菓子メーカーの湖池屋、東ハト、ヤマザキナビスコに取材したところ、いずれも包装資材の印刷に関する変更は現時点で予定していないと回答した。印刷大手のTOPPANホールディングスは「食品包材用を含めた印刷用インクが枯渇したり、緊急性を要する状況にはない。先行きが不透明な状況ではあるが、今のところ安定的な供給を続けている」と説明している。