有休取得率急伸の舞台裏　上位50社に学ぶ「休める職場」の条件

ゴールデンウイークが終わり、次の祝日を待ち望む中、多くの企業で有給休暇取得率が劇的に向上している。働き方改革やテレワークの定着を背景に、社員が休みやすい職場がどのように生まれたのか、気になる上位企業の実態に迫る。

東洋経済が独自に集計したランキングによれば、有休取得率が前年比で10ポイント以上伸びた企業が50社に上る。トップは年間取得率80％を超える企業が並び、特にIT・サービス業界の躍進が目立つ。

上位企業の共通点として、まず「計画的な休暇取得の奨励」が挙げられる。ある大手IT企業では、半期ごとに取得目標を設定し、上司が個別面談で進捗を確認する仕組みを導入している。

また、テレワークの定着が有休取得の心理的ハードルを下げた。通勤時間がないことで「休んでも仕事が滞らない」という安心感が生まれ、結果的に取得率向上につながったと人事担当者は分析する。

ランキング全体を通じて見えるのは、制度だけでなく、社員の自律性を尊重する企業文化の醸成である。今後もこうした動きは加速し、休みやすい職場が当たり前になる時代が来るだろう。