東証小幅反発、38円高　中東情勢悪化で売り先行も買い戻し

11日の東京株式市場で日経平均株価（225種）は小幅に反発し、終値は前日比38円00銭高の6万4217円27銭となった。中東情勢の悪化懸念から売り注文が先行し、下げ幅は一時1800円を超える場面があった。売り一巡後は割安感が出た銘柄を買い戻す動きが強まり、午後は前日終値を挟んだ値動きが続き方向感に欠ける展開となった。

東証株価指数（TOPIX）は17.25ポイント安の3830.35。出来高は約24億1485万株と膨らみ、売りと買いが交錯した様子を反映した。

朝方は下げ基調で始まり、日経平均は一時6万3000円を割り込んだ。米中央軍がイラン国内の標的を攻撃したと発表したことで、戦闘終結が見通せず企業業績の重荷になるとの見方が広がり、売りが加速した。（共同）

市場関係者は「中東情勢の緊迫感が強まる一方、日本株のバリュエーション面での割高感は解消されつつある。需給が改善すれば再び上昇基調に転じる可能性がある」と分析している。

投資家の関心は今後、イランと米国の軍事的緊張の行方や、日本企業の決算動向に集中するとみられる。地政学リスクが落ち着けば、割安株への見直し買いが一段と進む可能性がある。