テレビ実時間視聴、全世代で初減少　NHK調査が示すネット動画台頭の影響

NHK放送文化研究所が16日に発表した「国民生活時間調査」で、テレビをリアルタイムで1日15分以上視聴する人の割合が、1995年の現行調査開始以来初めて全年齢層で減少したことが明らかになった。特に30代以下の若年層では5割を下回り、従来安定していた60代以上も減少に転じた。

同調査は1960年から5年ごとに実施されており、今回は2023年10月に10歳以上の7200人を対象に実施。うち3795人から有効回答を得て集計した。前回の2018年調査と比較することで、コロナ禍を含む社会変化を反映した結果となっている。

テレビ視聴率は全体で前回比8ポイント減の71％を記録。年代別にみると10〜15歳42％、16〜19歳27％、20代33％、30代43％、40代55％、50代73％、60代84％、70歳以上92％と、特に10〜30代で大幅な減少が見られた。対照的に、インターネット動画視聴は16〜19歳を除く全年代で増加し、20代では58％、60代でも26％に達した。

在宅勤務の実施率は東京圏で14％（前回比2ポイント増）とコロナ禍とほぼ横ばいだったのに対し、大阪圏では3％（同8ポイント減）と減少。同研究所は「大企業の本社がある東京では事務職が多く、大阪では販売職やサービス業が多いためではないか」と地域差を分析している。

家事関連時間では、女性が1日3時間56分（前回比38分減）と初めて4時間を下回り、男性は1時間11分（同2分増）で横ばい。男女間の格差は依然として大きいものの、30代男性は1時間31分（同36分増）と大幅に増加し、うち子供の世話が49分（同31分増）を占めるなど、世代による変化も浮き彫りになった。