IT富豪のバイオハッキング過熱：若者血液輸血や自己実験、Nature警鐘

科学誌「Nature」は6月16日の報道で、IT業界の富裕層や起業家たちの間で、有効性が未確認の薬やサプリメントを使い自らの体を改造して寿命を延ばそうとする「バイオハッキング」が過熱していると指摘した。

2019年には、IT起業家のブライアン・ジョンソン氏が、臓器移植の拒絶反応抑制に使われる免疫抑制剤「ラパマイシン」を毎日注射する自己実験を開始した。

しかし、皮膚感染症や血糖値異常などの副作用が利益を上回ったとして、2024年9月に実験中止をSNSで報告した。ジョンソン氏は、巨万の富を背景に有効性未証明の薬やサプリメントを日常的に自己実験するテクノロジー起業家の一人である。

ジョンソン氏のように自らの身体をハックし、SNSで過程を発信して長寿の秘訣を共有する富裕層やインフルエンサーは少なくない。しかし、彼らが推奨していた健康法を突然取り下げる事例も珍しくない。

シリコンバレーで脳機能向上と持て囃されていたサプリメントが、後に動物実験で脂肪肝に似た症状を引き起こす可能性が指摘され、著名な起業家たちが慌てて警告を発する事態も発生した。

さらに、FDAが警告する若年者の血液輸血や、120歳まで生きるためのヒト成長ホルモン摂取など、有効性や安全性に疑問がある手法に飛びつくITリーダーたちが後を絶たない。

こうした富裕層の長寿インフルエンサーたちは、初期段階の科学を大衆に広める役割を担ってしまっている。専門用語を駆使して科学的に見える説明をするため、多くの人が既に証明された安全な方法と誤解しやすい。中には自らサプリメントを販売して利益を得るインフルエンサーもいる。

その結果、身体検査もせずにSNSで話題の成分や薬を専門クリニックに求める人々が増加した。医療現場では、一部富裕層の非公式な実験結果が世間の基準として受け入れられる現象に強い危機感が広がっている。

老化や長寿を研究する科学者たちは、当人たちの手法を全否定しているわけではない。既存の糖尿病薬や減量薬など、将来的に老化防止に役立つ可能性のある有望な成分が存在し、当人たちの行動にも一定の生物学的根拠がある。

しかし最大の問題は、人間に対する適切な臨床試験が行われていない点である。動物実験で効果が見られただけの不十分なデータから、一般人が真に効果的なものと無関係なものを区別するのは極めて困難だ。

専門家は、ITビジネスの成功が、人間の老化という複雑な現象を思い通りにコントロールできるという思い込みを生むのは、テクノロジー業界特有の傲慢さだと指摘する。

本記事の筆者は、研究論文メディア「Seamless」を主宰し、日々多数の論文に目を通している。ITmedia NEWSでは、全世界の最先端研究論文を独自視点で厳選・解説する連載「Innovative Tech」を担当している。