企業7割がナフサ影響拡大と回答、接着剤・塗料など供給懸念続く

帝国データバンクが全国の企業を対象に実施した5月時点の調査で、中東危機に伴うナフサなど石油製品の供給状況について、3～4月と比べて「影響は強まっている」と回答した企業が7割に上ったことが24日分かった。ナフサは塗料や包装、断熱材など幅広い製品の原材料であり、多くの企業が供給懸念や製造コスト上昇に苦慮する実態が浮き彫りになった。

5月時点の影響について、中東情勢の悪化が波及し始めた時期と比較して「さらに強まっている」は32.6％、「やや強まっている」が36.8％で、計69.4％が影響拡大と回答した。一方、「大きな変化はない」は18.4％、「影響はやや弱まっている」は2.0％にとどまった。

納期遅延や数量不足などの調達難が生じている資材としては、接着剤や塗料などを含む「化学系加工資材」が29.6％で最多となり、粘着テープやプラスチック容器を含む「包装・物流資材」が20.2％で続いた。

帝国データバンクは、中東情勢の不透明感が長期化する中でナフサ価格の高止まりが続いており、企業の調達コスト増加が一段と深刻化する懸念があると分析している。

各企業は供給網の多様化や在庫確保などの対策を加速しており、今後の影響拡大に備える動きが広がっている。