NY原油反発、106ドル台　中東情勢悪化で買い注文膨らむ

週明け4日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は3営業日ぶりに反発し、指標の米国産標準油種（WTI）の6月渡しが前週末比4・48ドル高の1バレル＝106・42ドルで取引を終えた。中東情勢悪化に伴う供給混乱への警戒感から買い注文が膨らんだ。

ロイター通信によると、イランからの無人機攻撃によりアラブ首長国連邦（UAE）の石油産業地区で大規模な火災が発生した。この攻撃は地域のエネルギー施設を標的にしたものとみられ、火災の鎮火作業が続いている。

また、ホルムズ海峡で複数の船舶が攻撃を受け、韓国企業が運航する貨物船にも被害が出た可能性がある。海峡の通航を巡る不透明感が高まり、市場の不安心理を一段と強めた。

ホルムズ海峡は湾岸産油国の原油や液化天然ガス（LNG）を世界市場に運ぶ要衝で、通常は世界の供給の約2割が通過する。今回の一連の攻撃で海峡の安全が脅かされれば、国際的なエネルギー供給に深刻な影響が及ぶ恐れがある。

情勢の緊迫化を受け、原油相場は100ドル超で高止まりするとの見方も出ている。市場では、地政学的リスクが当面続くとの警戒感から、買い注文が継続する可能性が指摘されている。