〈時価総額20兆円突破〉キオクシアの「増産ジレンマ」とメモリーバブルの賞味期限

キオクシアホールディングス（以下、キオクシア）は、今もっとも株式市場で注目されている銘柄だ。今年に入って東証プライム市場の月間売買代金は連続トップとなり、4月半ばには時価総額が一時20兆円の大台を突破。足元でも18兆円前後で推移する異例の熱気に包まれている。

同社はNAND型フラッシュメモリー大手で、世界シェアの2〜3割を握る。2017年、不正会計問題などで経営危機に陥った東芝からメモリー事業が切り出されて誕生した。メモリー市況がようやく上向いてきた24年12月、4年越しの悲願だった東証プライム市場への上場を果たした。

しかし、上場までの紆余曲折は見る影もないほどに、同社を取り巻く環境は激変している。上場時に8000億円程度だった時価総額は、3月単月の売買代金が16兆円を超え市場再編後の過去最大を更新。株式市場での存在感は日に日に増している。

背景にあるのは圧倒的な成長期待だ。5月中旬に発表される今26年3月期の営業利益は約8000億円と、前期比で8割近い増益になる見込み。キオクシアが手がけるNANDの価格高騰が強烈な追い風で、来27年3月期の営業利益はそこからさらに4倍になる3兆円超という市場コンセンサスも織り込み始めている。「これまで市況の低迷時からの上昇はあっても、すべての顧客がこれだけ値上がりしたところからさらに値上げを受け入れることはなかった。未知の世界に入っている」（同社のIR担当者）と、当事者でさえも戸惑うほどの変化だ。

だがキオクシアは、この追い風をつかみきれないジレンマを抱えている。需要拡大に応えるための増産投資は、供給過剰を招いてメモリー市況の暴落を招くリスクと隣り合わせだ。市場が熱狂するほど、バブルの賞味期限が迫るという根本的な矛盾が、同社の未来に影を落としている。