「エネルギーに限らないアジアの危機」ホルムズ海峡封鎖が日本に突きつける深刻な宿題

中東情勢の緊迫化に伴い、ホルムズ海峡の封鎖リスクが再び現実味を帯びてきている。日本エネルギー経済研究所（エネ研）の寺澤達也理事長は、この事態がもたらす影響は単なるエネルギー供給の停滞に留まらないと強調する。かつてない規模の危機がアジア全体を襲う可能性があるというのだ。我々は今、エネルギー安全保障の概念を根本から再定義する必要に迫られている。

寺澤理事長は「ホルムズ海峡封鎖が世界経済や日本に及ぼす影響は､単なるエネルギー危機にとどまりません」と断言する。物流の動脈が断たれることで、石油やLNG（液化天然ガス）といった燃料以外の供給網も麻痺するからだ。具体的には、肥料やヘリウムなど、製造業や農業に不可欠な資源の供給がストップすることを意味している。この供給網の寸断は、日本のみならずアジア諸国の生産活動に壊滅的な打撃を与えるだろう。

さらに寺澤理事長は「石油やLNG､肥料､ヘリウムなど多岐にわたる供給網の寸断は､アジアの生産や食糧事情に深刻な打撃を与えます」と警鐘を鳴らし続けている。肥料の供給が滞れば、食糧生産そのものが危機に瀕し、社会不安を招く恐れがある。また、半導体製造などに不可欠なヘリウムの不足は、ハイテク産業の息の根を止めかねない。エネルギー問題として片付けるには、あまりにも広範で根深いリスクが潜んでいるのである。

「日本は備蓄で当面の危機をしのげるのかーー」という問いに対し、現状の備蓄体制だけで十分と言い切れる状況ではない。政府は石油の国家備蓄などを進めているが、それはあくまで一時的な「しのぎ」に過ぎないのだ。長期間にわたる封鎖が発生した場合、備蓄が底をつけば経済活動は完全に停止に追い込まれる。代替ルートの確保や供給源の多角化など、抜本的な対策が今まさに急務となっている。

寺澤理事長が指摘する「日本の宿題」は、平時からの危機管理能力の底上げに他ならない。一国の努力だけで解決できる問題ではなく、国際的な連携を通じたリスク分散が強く求められている。ホルムズ海峡という一つのチョークポイントに依存し続けるリスクを、私たちは直視しなければならない。今こそ、エネルギーと食糧、そして産業基盤を一体として守る「総合的な安全保障」の議論を加速させる時である。