最新私立大学総資産ランキング2024、日本大学が首位、帝京大学が2位に

18歳人口の急減が続く中、大学経営の健全性を示す総資産額に注目が集まっている。東洋経済オンラインが2024年度の財務データを基に集計した私立大学総資産ランキングトップ200で、日本大学が首位を維持し、帝京大学が2位に浮上した。キャンパスや研究施設への投資が大学の実力を左右するとされる今、このランキングは各校の資本力を如実に映し出している。

1位の日本大学は総資産額が前年度比で微増し、約1兆2000億円に達した。国内最大級の学生数を誇る同校は、全国に広がるキャンパスや附属病院、研究所などの固定資産が評価を支える。特に理工学部や法学部の充実した施設が長期的な資産形成に寄与している。

2位の帝京大学は総資産額を約8000億円に伸ばし、前回の4位から順位を上げた。医療系学部を中心にした設備投資の積極化が奏功しており、付属病院の拡充や先端医療機器の導入が資産増加を牽引した。上位校には慶應義塾大学、早稲田大学など伝統校も名を連ねる。

総資産が多い大学の共通点として、大規模なキャンパスや医療関連施設の保有が挙げられる。また、寄付金や運用資産を有する大学ほど資産基盤が強固で、不況時にも安定した教育環境を維持できる。ランキングトップ200には、医歯薬系の単科大学や首都圏の総合大学が多くランクインしている。

今後、少子化による定員割れが深刻化する中で、総資産の規模は大学の存続力を測る重要な指標となる。設備投資や研究費の確保が可能な大学は優秀な人材を引き寄せ、さらなる資産拡大の好循環を生む。東洋経済オンラインの分析は、『本当に強い大学』が資本力と戦略的な投資に裏打ちされていることを改めて示している。