関税やイラン攻撃でも揺るがないドルの強さ、その根源は絶対的交換性

2025年にトランプ前大統領が関税を宣告し、さらにイランへの攻撃を示唆するなど地政学的リスクが高まった際、世界市場は一時的に動揺した。しかし、そうした危機の中でもドルの価値は揺るがず、むしろ「有事のドル買い」が加速する現象が見られた。基軸通貨としてのドルの地位は、いかなる混乱にも耐える強靭さを持っている。

歴史を振り返れば、2008年の金融危機や2020年のパンデミック、ウクライナ戦争など、世界が大きなショックに見舞われるたびに投資家はドルを買い求めてきた。これはドルが国際的な決済や準備資産として最も信頼されている証左であり、その需要は危機によってむしろ高まる傾向にある。

この揺るぎない強さの根源は、ドルが持つ「絶対的交換性」にある。ドルは中央銀行や政府が保有する外貨準備の中で最も流動性が高く、いつでも他の通貨や資産と交換できる唯一の通貨である。この特性が基軸通貨の「法外な特権」を支える礎となっている。

具体的には、国際貿易の大半がドル建てで決済され、国際債券市場や金融派生商品もドル中心に取引されている。また、多くの新興国が自国通貨の安定のためにドルを準備資産として保有しており、これらの構造的要因がドルの需要を恒常的に支えている。

トランプ氏の政策が短期的な市場の変動を引き起こすことはあっても、ドルの基軸通貨としての地位を覆すには至らない。むしろ、危機のたびにドルの信認が再確認されることで、ドルの絶対的交換性はさらに強固なものとなっている。今後もドルが国際通貨システムの中心であり続けることは揺るがないだろう。