AI専門家チャットボットの時代：低コストと課題

スタートアップOnixが、著名医療専門家の分身AIによる24時間365日の医学的助言サービスを開始する。将来的には金融分野への展開も視野に入れている。

人工知能が膨大な知識を吸収し人間のように会話できるようになれば、人々がAIに個人的相談をするのは自然な流れだ。AIはいつでも利用可能で、人間より低コストという利点がある。

だが欠点も明確だ。大規模言語モデルは不正確な回答やハルシネーションを起こしやすく、ユーザーの秘密や悩みが企業に漏れるプライバシーリスクも存在する。

AIの提供する知恵は出典不明で、大半は報酬を受けていないクリエイターの成果を無断利用している。また、ロボットの助言に頼る人類の姿はディストピア的だ。

2026年4月初旬、これらの問題のうち最後の点を除き解決したと主張する新企業Onixが立ち上げられた。

元『WIRED』寄稿者のデヴィッド・ベナムが共同創業者を務めるOnixは、自らを「チャットボットのためのSubstack」と位置づける。特定の専門家の分身AIを定額で利用できるサービスだ。

ユーザーは診察室で面談するように専門家の見解と助言を得られる。Onixは専門家の人柄再現まで目指すが、筆者の経験ではやや無味乾燥だった。

ベナムによれば、同社はユーザーと専門家の双方を保護する「パーソナルインテリジェンス」技術を開発。数年の歳月をかけて完成させた。

チャットボットの情報は個々のユーザーのデバイスに暗号化保存される。カナダ拠点のOnixは、政府からの開示要求に対しユーザーの電子メールしか提供できない。

専門家自身が分身に学習させるため、知的財産権の問題は理論上生じない。また、会話範囲を制限するガードレールでハルシネーションを最小化しているとベナムは説明する。

しかし筆者が試したところ、AIセラピストにNBAプレーオフの応援チームを尋ねると、脱線を「楽しい気分転換」と称し、昨年のカンファレンスファイナル中というハルシネーションを起こした。

別のOnixでは、ケタミン療法からインディーズバンド・メンドーザ・ラインの解散話に移ると、チャットボットは別離を「ストレス下のメンバーたちの神経生物学的苦痛の顕現」と解釈した。

ただしOnixはまだベータ版で完璧ではない。現段階では順番待ちリストから選ばれた一部ユーザーのみが試用可能。試運転期間後に一般公開される予定だ。

Onixの試みは完全に新しいわけではない。AIによる人間の代役は広く行われており、収益化のアイデアも同様だ。

例えばマンハッタンの心理学者ベッキー・ケネディは、自身の知見を学習させたチャットボット「Gigi」で子育てアドバイス事業を展開。2025年には3400万ドル（約50億円）を売り上げた。

専門家にとってOnixは魅力的だ。自身の分身が数千人のクライアントを相手にし、自分は働かなくても収益が入る。Onixのホワイトペーパーには「専門家の知識基盤が固定資産となり、労働時間とは無関係に収益を生む」と記されている。

Onixは将来的に数千人の専門家の分身を擁する計画だが、現時点では健康・ウェルネス分野に特化した厳選17人の専門家グループでスタートしている。

彼らのほとんどは優れた職務経歴を持つ一方、マーケターやインフルエンサーとしても著名で、宣伝すべき書籍やポッドキャスト、販売すべきサプリや医療機器を有している。

プラットフォーム上の専門家の一人、マイケル・リッチはソーシャルメディアの過剰使用に関する児童・親向けカウンセリングを提供。彼のOnixチャットでは当然スクリーンタイムに関する見解が中心となる。

リッチは筆者に対し、プライバシー保護と同社が実際の医療行為を行わないことを明確にしている点から、自身の知見をOnixに移植することに同意したと語った。「自分のなかで何が起こっているのか、そして必要な場合にカウンセリングを受けるにはどうしたいいのか、ということを誰もが正確に理解する手助けをするためのものなのです」と述べた。

ベナムも、小児科医の分身チャットボットとのやりとりは医師の診察とは全く異なると認める。「それは、（ユーザーが）受けている小児科治療が、どのような段階にあるのかについて理解を深めるためのものなのです」と話す。

確かにOnixにアクセスすると医療行為ではなくアドバイス提供である旨の免責条項が表示される。しかし、多くの人がChatGPTなどをセラピストとして扱い、現実の医療サービスを受けられない人が多い世界では、こうした注意書きは無視されるだろう。