AI面接官普及で63%が経験、透明性と人間関与がカギに【Greenhouse調査】

Greenhouse Softwareの調査によると、米国人の63%がAI面接官による面談を経験し、AI活用への拒否感は少ないものの、運用面での課題が浮き彫りになった。求職者が最も求める改善点と、企業側のデメリットを探る。

本記事は会員限定コンテンツのため、一部のみ表示されています。全文をご覧になるには会員登録が必要です。

採用管理・人材獲得のクラウドサービスを手掛けるGreenhouse Softwareは2026年5月6日（現地時間）、米国や英国、アイルランド、ドイツ、豪州の求職者2950人を対象とした調査をまとめた「Greenhouse 2026 Candidate AI Interview Report」を発表した。同レポートによると、米国人回答者の63％が、採用過程でAIによる面接を経験していた。これは、半年前は試験運用段階にあった「AI面接官」が、ある程度普及したことを示している。

「AI面接官」自体を敬遠する求職者は少数だ。「AIによって求職活動全体のストレスが増した」と回答した米国人回答者が41％に上る一方で、「AIの関与を現状よりも減らしてほしい」という声は19％にとどまった。

「AI面接官」導入に反対する声よりも目立つのが、運用方法に対する“注文”だ。企業に対する改善要望の中で、多くの求職者の支持を集めた項目は何か。

同調査では、AI利用に関する雇用主の説明が不足している実態が浮き彫りになった。AIによる評価を体験した米国人求職者のうち、「面接開始前に、AIの利用が明確に開示されていなかった」とした人は70％に上った。「AIの関与を面接が始まってから初めて知った」という項目を選んだ回答者も20％いた。「責任ある透明な運用が実現している」と考える米国人回答者は21％にとどまった。

米国人回答者の多くがAI活用を受け入れる一方で、その運用に透明性を求める声が一定数に上る。「現状と同程度のAI活用に透明性を加えてほしい」とした人は21％、「重要な意思決定で人間による確認をするのであれば、AI活用を増やしてもよい」とした人は22％いた。

法的開示義務を求める声も多い。「AIによる評価の利用を法的に開示義務化すべきだ」（57％）と、「AIが最終判断に強く関与する場合のみ、（開示を）義務化すべきだ」（18％）を合わせると、米国人回答者の75％が何らかの法的開示義務化を支持している。

具体的な改善要望を見ると、「『AI面接官』の代わりに人間との面接を選べるオプション」を望む声が46％で最も多い。「AIが何を評価しているかの明確な説明」（39％）、「最終的な意思決定の前に、AIの判定を人間がレビューする」（38％）という回答にも一定の票が集まった。

「AI面接官」を導入する企業にとってデメリットはないのだろうか。同レポートによると、運用次第では求職者が応募を取りやめる動きも出ている。

「AIによる面接が採用過程に含まれていることを理由に、応募を辞退した経験がある」とした米国人回答者は38％、「AIによる面接が必須の場合は辞退する」とする人も12％に達した。求職者が応募を辞退したAIの利用方法としては「人間が立ち会わずに録画された動画をAIが採点」（33％）、「企業がAI利用を開示しない」（27％）、「面接中のAIによる監視」（26％）、「必須のAI主導の面接」（26％）が並んだ。

「AI面接官」の運用は、企業の評判にも影響する。AIによる面接について「良い体験だった」と回答した人のうち、「企業への印象が改善した」とした人は38％だった。一方、「悪い体験だった」に回答した人のうち「企業への印象が悪化した」とした人も34％いた。

人間の面接官でしばしば問題になる求職者への偏見はどうか。同レポートによると、「面接官による年齢差別を感じた」と回答した割合は、「AI面接官」の場合も人間の面接官と同じ36％、「人種や民族による差別を感じた」と回答した割合もいずれも27％だった。性別や職歴の空白、言語のアクセントなどに関する偏見でも同様の結果だった。

Greenhouseのダニエル・チェイトCEOは同レポートで次のように述べる。「AIとの15分間の会話で求職者が自分自身を示せるなら、キーワードを詰め込んだ履歴書よりも『入り口』として優れている。だが、それは機能不全に陥っている採用プロセスにAIを重ねるだけでは実現しない。より良いプロセスを作ることでしか実現できない」

「AI面接官」の導入そのものよりも、AI利用の開示や人間の関与をどのように設計するかが求職者の信頼と応募行動を左右することが、同レポートから浮かび上がった。