
産経新聞は、EPC(設計・調達・建設)・建設・エンジニアリング業界向けのDX推進ガイドを配布している。本ガイドには世界の調査レポートと国内導入事例集が収録されており、ダウンロードの期限は2025年6月10日(水)までとなっている。
資料の申し込みは専用の申し込みフォームから行う必要がある。注意点として、お申し込みは遷移先のフォームからのみ受け付けており、直接のメール添付などでは対応していない。
問い合わせ先は産経新聞DXセミナー事務局である。メールアドレスは「ml.convention.div@sankei.co.jp」となっており、資料に関する質問などはこちらへ連絡することができる。
申し込み手続きが完了すると、登録したメールアドレスに資料ダウンロードのご案内が自動送信される。案内に記載されたリンクからガイドをダウンロードすることが可能だ。
このガイドは、EPC・建設・エンジニアリング業界のデジタルトランスフォーメーションを推進する企業や担当者にとって有益な内容となっている。ダウンロード期限を過ぎると入手できなくなるため、早めの申し込みが推奨される。