IKEA、都心2店舗閉鎖で苦戦浮き彫り ニトリ一強の壁、赤字48億円に拡大

スウェーデン発の家具大手イケアは2月8日、東京都心の原宿店と新宿店を閉鎖した。都心型店舗として2020年から戦略的に出店してきたが、わずか数年で撤退に追い込まれ、渋谷店だけが残る形となった。

イケア・ジャパンの国内店舗は現在14店舗。2025年8月期の決算公告では約48億円の営業損失を計上しており、長年にわたる苦戦が改めて浮き彫りになった。家具大手ニトリが圧倒的な強さを誇る市場で、イケアは存在感を高められずにいる。

世界展開を見ると、イケアは2025年11月末時点で504店舗を運営する。そのうち約400店舗を最大フランチャイジーのIngkaグループが統括し、日本法人も同グループに属する。

国内1号店は2006年に千葉・船橋に開業。以来、郊外の大型店を中心に展開し、迷路のような店内配置と北欧デザインの低価格家具が特徴だ。ベッドフレームは2万円以下の商品も並ぶなど、価格競争力を掲げてきた。

コロナ禍以降、都心への人口流入に対応し、消費者接点を増やす目的で都心型店舗を導入。EC販売との連携も狙ったが、成果は限定的だった。

原宿店は原宿駅前ビルに入居。大型家具より雑貨やキッチン用品を充実させ、カフェも併設。郊外型の「テーマパーク感」を小型で再現しようとした。

渋谷店は西武渋谷店隣の7フロア構成。2024年8月にリニューアルし、カフェに加えてレストランも設置。フロア別の商品配置で迷路感を排除した。

新宿店は4フロアで、大型家具も扱いつつ、その日に持ち帰れる雑貨や量り売りの総菜売り場に注力。各店とも差別化を試みたが、集客力は限られた。

イケア・ジャパンは店舗別業績を非公表だが、都心の高賃料が収益を圧迫した可能性が高い。大型家具は実店舗で見てから購入する消費者が多く、品ぞろえが限られる都心型では「ショールーミング」効果も小さかった。

大型店の売り場面積は2万平方メートル超に対し、都心型最大の渋谷店でも4800平方メートル。近接する3店舗の出店は過剰だったとの見方もある。

かつて2020年までに大型店14店舗を計画したが、実現は10店舗。札幌や広島への出店計画も頓挫した。イケアの商圏人口は100万～150万人とされ、需要はあるが、集客見通しが立たなかった。

売上高は近年横ばいで、営業損益は直近10年のうちコロナ禍を除き赤字が常態化。この2年で赤字は倍増し、Ingkaグループ全体が増収・黒字を維持する中、日本市場の低迷が際立つ。

背景にはニトリの圧倒的な存在感がある。ニトリは商圏人口10万人以上を目標に国内800店超を展開し、売上高は9000億円台、営業利益率10%超を維持する。

かつて日本の家具店は家族経営や地場チェーンが中心だったが、2000年以降ニトリが均一品質と低価格で市場を席巻。日本人の「家具観」をニトリが形作ったと言っても過言ではない。

イケアの家具は2人組み立てを前提とし、ベッドなどの大型品は組み立てに2時間以上かかることも多い。店内も迷路状であるのに対し、ニトリは「どこに何があるか」が一目でわかるレイアウトだ。

両社とも低価格を訴求するが、イケアは北欧デザインの色合いで差別化を図る一方、利便性では劣る。店内をテーマパークのように楽しむ客は多くとも、小物以外を買わずに帰るケースも少なくない。

欧州市場では、デンマーク発の家具チェーンJYSKが50カ国3600店以上を展開。小型店やテナント出店が多く、品質面では評価が分かれるが、IKEAがその受け皿になる構図も見られる。

国内の家具市場はコロナ禍の巣ごもり需要で一時伸びたが、物価高による買い控えで縮小傾向。市場が縮む中、イケアは赤字を続けており、今後の業績次第では地方・郊外の大型店でも閉店が検討される可能性がある。