NY原油反落、終値87.71ドル 米イラン攻撃中止で供給不安後退

11日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は反落し、指標となる米国産標準油種（WTI）の7月渡しは前日比2.32ドル安の1バレル＝87.71ドルで取引を終えた。

トランプ米大統領が、11日に行うと予告していたイランへの攻撃を中止したと表明したため、中東情勢の緊張緩和期待が急速に高まった。これにより、イランからの原油供給が途絶えるリスクが後退し、売り優勢の展開となった。

市場では、米国とイランの対立激化による全面戦争への懸念が和らいだことで、投機的な買いポジションが整理された。あるエネルギーアナリストは「地政学リスクプレミアムの一部が剥落した」と指摘する。

一方、世界経済の減速懸念や米中貿易摩擦の長期化が根強く、原油需要の先行き不透明感はなお続いている。石油輸出国機構（OPEC）加盟国と非加盟国からなる「OPECプラス」の今後の減産方針にも市場は注目している。

今週は米エネルギー情報局（EIA）の週間在庫統計の発表が予定されており、供給と需要の実勢を見極める動きが強まりそうだ。投資家は中東情勢と需給ファンダメンタルズを両睨みしながら、神経質な値動きが続く見通し。