「ChatGPTにうちの会社が出てこない」──AI就活時代、採用担当を悩ます現実

採用やHRの業界で、徐々に広がっている問題意識がある。就活生、特に優秀な層ほど、キャリア相談をLLM（大規模言語モデル）に依存するようになった。その結果、Web上での露出が乏しく、LLMO（大規模言語モデル最適化）を実施していない企業は、学生から「見つけてもらえなく」なっているというのだ。「マーケティングの世界で話題のLLMOが、いまや採用にも影響を及ぼしている」と言い換えてもいいかもしれない。

そのきっかけとしてよく語られるのが、こんな現場の声だ。ある企業で、ゴールデンウイーク明けの2028年新卒向けサマーインターンのエントリーが、例年の半数に落ち込んだ。社内で振り返ると、前年（27年）新卒の面接アンケートで「半数がLLMを利用して就活をしている」という結果が出ていた。そこで複数のLLMに自社が属する業界とおすすめ企業を尋ねてみたところ、自社がまったく出てこなかった。背景には広報費の削減があり、Web上での露出が減っていたことが響いていたという。

LLMO（Large Language Model Optimization）とは、ChatGPTやGemini、Perplexityといった生成AIに自社の情報を引用・推薦してもらうための一連の最適化施策を指す。SEOが「検索エンジンに見つけてもらう」ための施策だったのに対し、LLMOは「AIに答えの中で言及してもらう」ための施策だと考えると分かりやすい。

「採用にもLLMOが必須」と一言でまとめるのはキャッチーだが、単純化する前に背後にある構造を見ておく価値がある。実際、就活におけるAI利用は、すでに無視できない水準に達しているからだ。

合同会社エンジニアリングマネージメント社長。博士（慶應SFC、IT）。IT研究者、ベンチャー企業・上場企業3社でのITエンジニア・部長職を経て独立。大手からスタートアップに至るまで約20社でITエンジニア新卒・中途採用や育成、研修、評価給与制度作成、組織再構築、ブランディング施策、AX・DXチーム組成などを幅広く支援。

まず数字を押さえておこう。2026年卒の就活生では、3人に2人が就職活動でAIを使っているという調査結果が出ている（マイナビ調べ）。学情による調査でも、就活準備で生成AIを「使ったことがある」学生は4割にのぼっていた。

一方で、Z世代の約7割は就職・転職活動で生成AIを「使わない」とする調査結果もある。利用は急速に広がりつつも、まだ二極化の途上にあると見るのが正確だろう。それでも、就活生の相当数がすでにAIを“相談相手”として使い始めていることは間違いない。

なぜここまで広がったのか。背景には、就活生にとって「まともな相談相手がいない」という構造的な問題がある。

理想を言えば、相談相手は学校のキャリア支援センターだ。ただ、複数の大学を回って見ていると、そのばらつきは非常に大きい。学生にしっかり頼られているところもあれば、オンライン面談予約を導入した結果、エントリーシートや面接対策で職員が疲弊しきっている大学もある。卒業間近にならないと存在を認知されない大学や、「独立を重んじる」という理由でそもそも就職課がない大学すらある。

同じ大学の同期との情報交換も理想ではあるが、これも上昇志向のある層でなければあまり機能しない。そこで外部に相談が流れていくこと自体は、一定やむを得ないことだ。問題は、その外部の相談相手にも危うさが多い点にある。

新卒向けの人材紹介会社は、マーケティングの浸透で利用が当たり前になりつつあるが、大きく2パターンに分かれる。新卒就活に特化したデータベースを持つところと、第二新卒支援のデータベースを持つところだ。後者は総合職や派遣の求人が中心で、同じ企業名でも前者なら技術職が、後者では街の携帯電話販売がまず出てくる、といったことが起こる。どのバナーをクリックしたかでキャリアの入り口が変わってしまうのだ。

しかも、前者の紹介会社も2024〜25年あたりから様子が変わってきた。マーケティングコストをかけすぎた反動で、紹介フィーが高く決定の出やすいコンサルや一部SIerに寄せるようになり、1day選考で内定まで出すSESや派遣会社にも積極的に誘導するケースが目立つ。Xなどで「キャリア相談」を掲げるアカウントも、その多くは実質的にアフィリエイト目的で、働いた経験すら怪しいものが少なくない。

こうした「相談相手の不在」を埋める存在として、LLMが浮上してきたわけだ。いつ呼び出しても応答し、一見フラットに見える——就活生がLLMに流れるのは、ある意味で自然な帰結と言えるだろう。