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ホンダが上場以来初の巨額赤字を計上し、経営の正念場を迎えている。EV戦略の転換とガバナンス改革の渦中で、社内外から経営陣に対する批判が強まっている。
この赤字を受け、ホンダの有力OBが三部敏宏社長に対して退任を勧告したことが明らかになった。関係者によると、複数のOBが非公式に接触し、業績回復の遅れを指摘したという。
裏では、取締役会の構成見直しを含むガバナンス改革が進行中だ。社外取締役の増員や指名委員会の強化など、透明性を高める施策が検討されている。
次期社長候補として、40代の若手幹部が浮上している。自動車業界の激変に対応するため、年功序列を排した抜擢人事が模索されており、具体的な名前も一部でささやかれている。
業界トップの座を争うライバルメーカーが続々とEVシフトを加速するなか、ホンダはどこで再起を図るのか。ガバナンス改革の行方と後継者選びが、今後の成長を左右する。