東京の空にドクターヘリが舞う——首都直下型地震への備え、ついに始動

2022年3月31日、東京都でドクターヘリ（DH）の運航がついに始まった。続いて4月18日には香川県でも運航が開始され、全国46都道府県に配備された56機が、各地の空を駆け巡ることになる。唯一配備がない京都府については、隣接する兵庫県のDHが対応する体制だ。

ドクターヘリは、フライトドクターとフライトナースの訓練を受けた医師・看護師が、医療資器材を搭載したヘリコプターで患者のもとへ飛んでいくシステムだ。一分一秒を争う重症患者に対し、その場でいち早く治療を開始できるだけでなく、機動力を生かして広範囲の中から患者の症状に適した病院を選ぶことも可能にする。

特に交通事故の現場では、その真価が発揮される。潰れた車内に閉じ込められ、救助に時間がかかるケースでも、医師が現場に駆け付けて昇圧剤や鎮痛剤などを投与すれば、より安全に救出作業を進められる。以前の取材で聞いたのは、横転したトラクターの下敷きになった男性のケース。脚の皮膚がわずかにトラクターに引っかかり、救出が難航していた。医師免許のない救助隊員が皮膚を傷つければ傷害罪に問われかねないという法的な壁があったが、DHで駆け付けた医師が対応することで、問題なく救出できたという。

東京都の基地病院となるのは、三鷹市にある杏林大学医学部付属病院。東京の西側地域における基幹病院だ。DH本体と運航担当者、医師、看護師らは、立川市の東京消防庁航空隊多摩航空センターに待機し、消防からの要請に対応する。119通報をきっかけに出動を判断することもあれば、現場に先着した消防隊からの要請で飛び立つこともある。離陸したDHは、患者を乗せた救急車と「ランデブーポイント」と呼ばれる臨時ヘリポートで合流し、患者を引き継ぐ仕組みだ。ランデブーポイントには小中学校の校庭や野球場、陸上競技場など、あらかじめ使用許可を得た場所が指定されている。他県では田んぼのあぜ道やスキー場の駐車場に着陸した例もあるという。

東京都のDHは、多摩地域を中心に活動する。東京の西側に広がる多摩地域は、奥多摩をはじめ自然豊かなエリアで、人口が密集する23区内に比べて病院の数も少なく、DHの機動力が存分に生かされる場所だ。「23区内には飛ばないのか」という声もあるが、長年DHを取材してきた立場から言えば、23区内に無理に飛ばす必要性は薄い。重要なのは、いかに医師が患者に早期に接触できるかであり、地域特性に応じて消防防災ヘリ、DH、救急車、二輪車、自転車などを使い分ければよい。実際ロンドンでは、こうした手段を状況に応じて組み合わせ、毎回最速で患者のもとに到達できる方法を選んでいる。

東京都DHの運航開始によって、多摩地域の救急活動の質が大きく向上したことは間違いない。すでに要請も増え始めており、地元消防隊との連携も順調に機能しているようだ。

だが、今回の東京都DH導入には、もう一つ見逃せない大きなメリットがある。災害時対応だ。

日本にDHが導入されるきっかけとなったのは、1995年の阪神淡路大震災だった。大勢の負傷者が病院に殺到し、地域の医療機関は機能停止状態に陥った。被災を免れた隣県の病院への患者分散が急務だったにもかかわらず、消防防災ヘリなどによる患者搬送は3日間でわずか17人というあまりに少ない数にとどまった。

一方、当時のドイツではすでにDHが全国配備されていた。1998年に起きたドイツ高速鉄道の事故を記憶している人も多いだろう。このとき全国から39機のDHが結集。管制塔の役割を担う大型ヘリが空中で指示を出し、発生からわずか2時間で87人の重症患者をドイツ各地の適切な病院へ搬送してみせたのである。

2000年代に入り日本にもDHが増えるにつれ、災害時対応も活発化してきた。2007年の新潟県中越沖地震、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震などを中心に、全国のDHが被災地に集まり、隣県と調整しながら地元の救急体制が手薄にならないよう対応にあたっている。

日々DHに搭乗し、病院の外で当たり前のように患者と向き合う医師や看護師たちは、現場での対応能力が研ぎ澄まされている。機長や整備士、専用の運航管理担当者らもまた、高度な経験値を積んでいる。受け入れ側の病院も、ヘリポートの扱いや患者受け入れをスムーズに行える体制が整っている。

平時の備えなくして、有事の対応はあり得ない。日々のDH活動そのものが、災害時の鍵を握っていると言える。

今回、東京都DHの基地病院である杏林大学医学部付属病院の高度救命救急センター長を務める医師は、東京DMAT運営協議会会長や東京都災害医療協議会委員も兼任している。さらに、DHが待機する場所は、大学駅伝の予選会でおなじみの陸上自衛隊立川駐屯地の飛行場に隣接。日々、都内の離島などからの患者搬送を行う東京消防庁航空隊のほか、第八本部消防救助機動部隊（ハイパーレスキュー）、警視庁航空隊も同じ拠点にいる。日本DMATの事務局も立川に置かれ、毎年全国から集まる医師や看護師たちの研修も行われている場所だ。

今後30年以内に70%の確率で発生するとされる首都直下型地震。その備えという観点からも、今回の東京都DH運航開始の意義は大きい。