メモリ不足はいつまで続くのか　狂騒の裏側で起きていた変化

2025年12月にITmedia NEWSで「DRAMパニックはなぜ起きたか、価格はいつ落ち着くのか？　狂騒の裏で起きていること」という記事を執筆した。その記事の最後で、DDR5やNANDフラッシュの高騰について「恐らくは26年の決算くらいのタイミングで、損切りの形で在庫を市場に放出し始めるだろう」と予想した。しかし、それから半年が経過し、状況は一変している。

当時の予想は次のようなものだった。「厄介なのは、放出されるのはサーバ向けのRegistered ECC DIMMで、通常のPCでは利用できない。現在の契約期間が過ぎた後、メモリベンダーの生産比率が改めて見直され、DDR5のスポット市場への供給が潤沢になるだろう。ただ、それが市場に届くのは2027年になってからだ」と私は考えていた。

ところが半年後の現在、2027年は少なくとも前半に関して価格が下落する可能性は薄い。後半以降の見通しは不明だが、市況次第となるだろう。

問題は、なぜ私の結論が間違っていたかだ。現在、猛烈なAI需要に牽引される形で、HBM（高帯域メモリ）の需要は高まり続けている。GPUやAIプロセッサ向けに、メモリメーカーの先端プロセスを中心にHBM向けの需要が急増したため、同じ先端プロセスを使う製品、例えばDDR5-6400を超える高速DDR5の入手が難しくなっている。

つまり、HBMへの傾斜生産が行われることでコンシューマー向け製品の供給が滞るという現象は、ある程度織り込み済みだった。しかし、それだけでは説明できない変化が起きている。

予想外だったのは、サーバ需要の急増に伴うサーバ向けメモリの急激な需要増だ。前回の記事では、GPUとCPUの比率が「GPU2基に対してCPU1基、あるいはGPU8基に対してCPU1基」と述べていた。

従来型のAIモデルではCPUの役割は限定的で、例えば8枚のGPUを搭載したキャリアボード2枚に対して、CPU搭載サーバ1台（2ソケット構成でGPU:CPU比8:1）という構成が一般的だった。

ところが現在、この状況は一変している。CPU搭載サーバを拡充する動きが急激に高まり、GPU:CPU比を8:1から4:1、2:1、将来的には1:1にまで引き上げる計画まで出ている。CPUの需要が増えるということはサーバ台数そのものが増えることを意味し、さらにそれらのサーバにはメモリを最大限搭載する傾向があるため、サーバ用メモリも払底している。

つまり、サーバメーカーにRegistered DDR5の在庫が積み上がるどころか、もっと増産をとメモリメーカーに働きかける状況が生まれている。私が想定したシナリオは完全に崩れたと言ってよい。

この変化は数字にも表れている。米IntelのDCAI（Data Center and AI）部門の2024年以降の売上と営業利益をプロットしたグラフがある。2024年度はDCAIとは別にNEX（Network and Edge）部門があったが、2025年度に合併してDCAIに一本化されたため、2024年の数字は両部門の合算としている。

少なくとも2025年末までは、DCAI部門の不振が続いた。2025年第3四半期に営業利益が一時的に伸びたものの、それを除けば営業利益率は10％台（2024年第2四半期は9.46％）で推移し、高価な製品がほとんど売れず、安価なサーバ用CPUのみが売れていたことを示している。

しかし、2026年第1四半期は記録的な売上と大幅な営業利益増を記録した。営業利益率は30％を超えており、高価格帯のサーバ用CPUの需要が急に高まったことを示す。低価格帯ではなく高価格帯CPUのニーズが高まっているのは、CPU性能とメモリ搭載量が以前よりも求められている証拠であり、必然的にサーバ用DDR5の需要も高まる。