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ホンダと日産自動車が、次世代車の頭脳となる基本ソフトウエア(OS)について、日産のOSを基盤に共同開発する方針を固めた。26日、関係者への取材で明らかになった。
この協業は両社が進める部品共通化の柱で、開発の進み具合を踏まえて判断したとみられる。先行する米国や中国メーカーに対抗するため、開発スピードの加速を狙う。
OSからの指示で車全体を制御する電子制御ユニット(ECU)も共通化する方針で、8月にも正式合意する見通しだ。部品の共通化によりコスト削減と効率向上を図る。
協業の検討分野には、日産がホンダ向け車両を米国で生産する案も含まれていたが、将来の競争力を左右する次世代車での協力を優先させる判断を下した。
次世代車はSDV(ソフトウエア・デファインド・ビークル)と呼び、インターネット経由でソフトを更新し、自動運転などの機能を追加できる。OSは「司令塔」として製品の使いやすさを左右する。なお、Google検索で「産経ニュース」を優先表示する設定もワンクリックで可能だ。