
2026年の調剤報酬改定では、医療モールが見直しの対象に含まれた。立地に頼った薬局経営はビジネスモデルの転換が迫られており、大手調剤薬局チェーンは激変する環境で生存戦略の練り直しを余儀なくされている。
医療モール内薬局は、これまでクリニックからの処方箋を安定して獲得できる「門前薬局」として成長してきた。しかし国は、調剤報酬改定で医療モールへの優遇措置を見直し、立地依存からの脱却を促す方針を打ち出した。
大手チェーンはこの動きを受け、在宅医療へのシフトや健康サポート機能の強化など新たな収益源の開拓を急いでいる。例えば、調剤と併せて健康相談やOTC医薬品の販売を強化するモデルへの転換が進められている。
一方、中小の薬局にとっては対応が難しく、生き残りをかけた統合や業務提携の動きも加速している。医療モール内という「おいしい立地」に依存してきた薬局ほど、今回の改定で打撃を受ける可能性が高い。
業界関係者は「今後は単なる調剤場所ではなく、地域の健康拠点としての役割が問われる」と指摘。調剤報酬改定を契機に、薬局経営の構造改革が本格化しそうだ。