青学・厚木キャンパス撤退の真相：アクセス悪と食堂問題、理事長のゴリ押し

青山学院大学が神奈川県厚木市に設置したキャンパスが、開設から約10年で撤退を余儀なくされた。その背景には、最寄り駅からバスで1時間かかるアクセスの悪さや、学生から「食堂が貧弱で空腹学生が続出」と不満が噴出した問題があった。剛腕理事長の強引な推進が招いた失敗の顛末を、関係者の証言とともに検証する。

このキャンパスは、2000年代初頭に当時の理事長が「青山学院大学のブランドを生かした新たな拠点」としてゴリ押しした結果、厚木市が約40億円の補助金を投じて誘致に成功した。学内では反対意見もあったが、理事長の強いリーダーシップで計画は進められた。しかし、都心から離れた立地条件が学生の集まりを阻み、定員割れが常態化した。

「最寄りの本厚木駅からキャンパスまでバスで約1時間。授業の合間に駅前で食事をする時間すらなく、学食も質が低いので、空腹のまま午後の講義を受ける学生が続出した」（元学生）。実際、キャンパス内の食堂はメニューが限られ、味への不満も多く、学生の間で「青学の厚木は孤島」との声が上がった。通学の負担から退学する者も少なくなかった。

2010年代に入り、少子化による大学淘汰が加速する中で、青山学院大学はキャンパス再編を本格化させた。厚木キャンパスの定員充足率は50%を下回る年度が続き、経済的にも維持が困難になった。2015年、大学は厚木キャンパスを廃止し、相模原キャンパスに機能を集約する方針を発表。当時の理事長は「撤退は断腸の思いだが、学生の生活環境を優先した」と説明した。

キャンパス撤退後、厚木市は跡地を活用して産業団地や公園を整備したが、地域経済への打撃は大きく、市の財政負担も重くのしかかった。「大学誘致は町の活性化につながると期待したが、結果的に失敗だった」（厚木市幹部）。この事例は、大学のキャンパス戦略において、交通アクセスや学生支援の充実がいかに重要かを浮き彫りにしている。