100万台減った自販機　深刻化する「価格が高すぎる問題」　飲料メーカーが探る勝ち筋

伊藤園は2015年からの10年間で自動販売機の台数を半数以下に減らした。ダイドーグループホールディングス（以下、ダイドーグループHD）は国内飲料事業の約9割を自販機に依存するが、販売不振で巨額の減損損失を計上し、最終損益は約303億円の赤字となった。サッポロホールディングス（以下、サッポロHD）は2025年10月をめどに自販機事業をライフドリンクカンパニーに売却し、自販機ビジネスからの撤退を決めた。

矢野経済研究所の調べによると、国内の自販機設置台数は2016年の約494万台から2022年には約397万台へと、6年間で100万台近く減少した。2025年にはさらに約390万台まで落ち込むと予測されている。

世界有数の自販機大国である日本では、人里離れた農道や林道沿いにも数多くの自販機が設置されてきた歴史がある。

自販機ビジネスはなぜ衰退したのか。復活のビジョンはあるのか。各社の動きを振り返りながら、今後の展望を探ってみたい。

伊藤園の2026年4月期連結決算は、売上高が約4979億円（前年同期比5.3％増）、営業利益が約217億円（同5.6％減）と決して悪くない。人件費や輸送費、原料費などのコスト高を考慮すれば許容範囲と言えるが、最終利益は同75.5％減の約35億円と大幅な減益となった。

第3四半期決算時、伊藤園は自販機事業の収益悪化により、当該事業関連の減損損失を約138億円計上し、最終損失は約8800万円と赤字に転落した。通期では巻き返したものの、自販機撤去を主とする減損損失の影響で最終利益が大幅に減少した形だ。

伊藤園の自販機台数は2015年には約16万5000台あったが、2025年12月末には半数以下の約7万5000台に減少した。子会社の伊藤園ネオスは約5万台を保有しており、グループ全体では約12万5000台が稼働する計算だが、自販機ビジネスの効率化と再構築が長年の課題だった。

伊藤園の事業は「お～いお茶」を中心とするリーフ・ドリンク事業が主力で、2026年4月期の売上高は約4434億円（同5.5％増）だった。自販機の売上比率は年々低下し現在は5％ほどだが、スーパーやコンビニが近くにない場所での需要に応えられるメリットがある。また、コロナ前の2019年には約15％のシェアを持っており、潜在力は依然として存在する。

伊藤園は自販機事業の再構築のため、設置や保守・管理を子会社の伊藤園ネオスに一本化し、効率的な運営を行える体制へと変更した。

伊藤園ネオスは1985年にUCC上島珈琲の自販機事業を担う会社として設立された。その後、ネスレグループの傘下に入り複数メーカーの商品を扱うようになり、2012年に伊藤園が買収したのは自社だけでは手薄だった自販機網を強化する狙いがあった。今回の集約により、自社商品の販売網を維持しつつ、他社商品も含めた品ぞろえの最適化がしやすくなり、お茶やコーヒーだけでなく炭酸飲料や水、機能性飲料なども組み合わせ、1台当たりの売り上げを高める姿勢がうかがえる。