
19日午前の東京株式市場で日経平均株価(225種)は方向感を欠く展開となった。朝方は1~3月期実質国内総生産(GDP)速報値が堅調だったことを好感し買い注文が先行。上げ幅は一時600円を超え、6万1000円を回復した。一方で半導体関連銘柄の一角に売りが出て、平均株価がマイナスに転じる場面もあった。
午前10時現在、日経平均は前日終値比6円39銭安の6万0809円56銭。東証株価指数(TOPIX)は22.30ポイント高の3848.81で推移している。
実質GDP速報値の結果を受け、国内景気は底堅いとの見方が強まった。トランプ米大統領がイランへの再攻撃延期を表明したことも、投資家心理を支える買い材料となった。
ただ、前日の米ハイテク株安が重荷となり、株価水準が高い半導体株は値を下げている。市場では方向感が定まらず、値動きが不安定な状態が続いている。
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