日本特殊陶業、CDPサプライヤー・エンゲージメント・リーダーに2年連続で選定

Niterraグループの日本特殊陶業は、CDP（カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト）が実施する2025年度「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で選定されたことを発表した。この評価は、企業が気候変動対策においてサプライチェーン全体にどの程度働きかけているかを測る重要な指標となっている。

CDPは、世界中の機関投資家や企業の要請に基づき、気候変動対策や水資源保護、森林保全といった環境問題に関する情報開示を企業や自治体に求める非営利組織である。同組織の評価は、投資家の意思決定にも影響を与える国際的な基準として広く認知されている。

「サプライヤー・エンゲージメント評価」は、気候変動問題に対する企業のサプライチェーンの取り組みを調査する指標で、CDP気候変動質問書の5分野（リスク管理プロセス、ガバナンスと事業戦略、サプライヤーエンゲージメント、スコープ3排出量、目標）への回答内容をもとに評価が行われる。これらの分野で最高得点を達成した企業のみが「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に認定される。

日本特殊陶業は、サプライチェーン全体での温室効果ガス排出削減に向け、取引先との協働を積極的に推進している。具体的には、サプライヤーに対する気候変動リスクの情報提供や、省エネ技術の共有、再生可能エネルギー導入の支援などを通じて、持続可能なサプライチェーンの構築に取り組んでいる。

同社は今後も、CDPの枠組みを活用しながら、サプライヤーと連携して気候変動対策を強化し、2050年カーボンニュートラル目標の達成を目指す方針だ。今回の2年連続の最高評価は、こうした取り組みが国際的に認められた成果であると位置づけている。