プロ野球くじ再び検討 オーナー会議が振興財源確保へ議論開始

プロ野球のオーナー会議が16日、東京都内で開催され、スポーツ振興くじ（toto）の対象競技にプロ野球を加える「野球くじ」導入の検討が正式に開始された。会合では競技人口の減少が深刻化する中、野球振興事業の安定的な財源確保のために振興くじを活用する案が複数のオーナーから提起されたという。

今後、日本野球機構（NPB）はアマチュア野球団体も交えた協議の場を設け、球界全体で導入の是非や制度設計について議論を深める方針だ。実現すれば、サッカーに続く二例目のプロスポーツくじとなる可能性がある。

球界の最高意思決定機関であるオーナー会議では、過去に2015年と2018年にも同様の「野球くじ」構想が協議された。しかし、選手会や一部球団から「ギャンブル性が高まる」などの反対意見が根強く、具体的な制度化には至らなかった経緯がある。

今回の再浮上は、社会情勢の変化や野球人口減少への危機感が背景にある。NPB関係者は「アマチュアの底上げが急務。くじ収益を活用することで、全国の少年野球や草野球の環境整備を加速させたい」と説明している。

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