ホルムズ代替ルート活用拡大　UAE・サウジと連携、新ルート構築へ

中東情勢の悪化に伴い原油供給不安が長期化する中、日本の主要調達先であるアラブ首長国連邦（UAE）やサウジアラビアから、事実上封鎖されたホルムズ海峡を迂回する「代替ルート」の利用が急速に拡大している。政府は両国との協力を強化し、石油備蓄の増強や新たなルート構築を模索するなど、将来の安定調達に向けた対応を急いでいる。

ホルムズ海峡を経由しない有力な代替ルートとしては、サウジ西岸のヤンブー港から紅海へ至るルートと、UAE東部のフジャイラ港を拠点とするルートの2つが注目されている。日本はこれら長距離パイプラインで油田地帯と結ばれた港への切り替えを進めており、今年5月以降、タンカーの到着が本格化している。

両ルートの活用は、日本企業にとってコスト増や物流の複雑化をもたらすものの、ホルムズ海峡の閉塞リスクを回避できるメリットが大きい。経済産業省は関係企業と連携し、各港での積み出し能力の拡大や在庫管理の効率化を支援している。

さらに日本政府は、UAEやサウジとの間で新たな代替ルートの建設も視野に入れた協議を開始した。具体的には、既存パイプラインの増強や、新港の整備計画について技術協力の可能性を探っており、エネルギー安全保障の観点から長期的な戦略を描く。

専門家は、代替ルートの多様化が日本のエネルギー安定供給に不可欠だと指摘する。中東の地政学的リスクが高まる中、政府と企業は今後も両国との協力を深化させ、持続可能な調達システムを構築する方針だ。