AIで生まれた時間を活かせない企業の盲点 成果に結びつける2つの方法

AIによる現場のリアルな変化と対応策を描く本連載。前回の「管理職の仕事の6割が消える？AI発展の先に残る仕事は『判断のルールブックの言語化』だ」では、管理職の役割が「判断する人」から「判断基準を作る人」へと移ることを示した。

実際、業務効率化の話題は多いが、事業成果が大きく向上した話は一部からしか聞かれない。AIによって生まれた時間は、何に使われているのだろうか。

効率化と成果の間の大きなギャップがあることは、データでも示されている。マッキンゼー・アンド・カンパニーの2025年調査では、少なくとも1業務でAIを定期的に利用している企業は88%に達する一方、利益にインパクトが出ていると感じている企業は39%にとどまる。利益に5%以上のインパクトが出た企業は、6%のみだ。

ボストン・コンサルティング・グループの調査でも、AIで個人の生産性は向上するものの、組織レベルの成果に反映されているのはその一部にすぎないと指摘している。

現状、AIで効率化できたとしても、成果の総量は変化していないのだ。ただし、こういった問題は、AIによって初めて表れたものではない。