DAZN「月980円」表示の落とし穴、SNS炎上で謝罪も信頼失った理由

2026年ワールドカップが史上最大規模で開幕する中、スポーツ配信大手DAZNのサブスクリプション契約を巡り、利用者から「トラップすぎる」「消費生活センターに電話した」といった怒りの声が相次いでいる。月額980円と表示されたプランだが、実際には1年契約で総額2万6340円。SNS上では「騙された」との批判が噴出し、同社は謝罪に追い込まれた。

問題となったのは、DAZNが提供する「月額980円（税込）」と謳った新プランだ。しかし、この価格は初月のみで、2か月目以降は通常料金となる仕組み。しかも、契約期間は最低1年間とされ、総額を計算すると2万6340円に達する。多くのユーザーは「月980円で使い続けられる」と誤解し、契約後に実態を知って憤慨した。

SNSでは「これは完全に罠」「表示が紛らわしすぎる」といった声が殺到。実際に契約したあるユーザーは「月980円だと思って申し込んだら、初月だけだった。解約しようとしたら1年契約で違約金が発生すると言われた」と証言する。消費者庁や各地の消費生活センターにも問い合わせが相次いでいるという。

DAZNは事態を重く見て「表示方法に誤解を与える表現があった」として謝罪文を発表。しかし、すでに契約したユーザーに対しては「個別に対応する」としながらも、明確な補償や契約解除の条件は示されていない。「信頼を失った」との声が収まる気配はない。

サブスクリプションサービスが普及する中、こうした「初月無料」や「低額表示」による集客手法は後を絶たない。専門家は「消費者は契約前に総額や期間を必ず確認すべきだ。事業者側も誤解を招く表示は避ける責任がある」と指摘。DAZNの件は、業界全体の信用問題に発展する可能性も指摘されている。