FIFA理事会、インファンティーノ会長への全面支持を表明 プロセス問題は認める

国際サッカー連盟（FIFA）は5日、モロッコのラバトでFIFA理事会を開催し、世界中で大きな議論を呼んだFIFAワールドカップ関連の計画を巡って、ジャンニ・インファンティーノ会長への全面支持を表明した。一方で、一連のプロセスに問題があったことも認めた。

発端は7月28日に発表された子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」の設立計画だ。FFEはFIFAの商業活動やワールドカップなどの運営、放映権やスポンサーシップ、チケット販売、ライセンス事業を一元的に管理し、FIFAが経営権を維持したまま少数株式を長期投資家へ売却して巨額の資金を調達し、加盟協会へ還元することを目指していた。

しかし、サッカー界からは投資家や株主の利益に支配されることへの懸念が強まり、各連盟が相次いで反発。7月30日に欧州サッカー連盟（UEFA）がワールドカップのボイコットを示唆する強烈な抗議声明を発表すると、北中米サッカー連盟（CONCACAF）とアジアサッカー連盟（AFC）も反対姿勢を明確にした。その結果、インファンティーノ会長は声明を発表し、計画の中止を決断した。

こうした反発を受け、一部からは辞任要求も出る事態となっていたが、ラバトで開かれた理事会では、マティアス・グラフストロム事務総長や出席したFIFA理事会メンバーがインファンティーノ会長への全面支持を表明した。

一方、大きな問題を引き起こしたFFE設立計画については、理事会でも議論され、その進め方に問題があったことが認められた。FIFA理事会やFIFA加盟協会が排除されたと感じたことについては「意図したものではない」とし、「プロセスは別の方法で進められるべきだった」と説明した。

また「この構想がメディアに漏洩した後にも誤りがあったことを認めた」という。FIFAはこの件についてFIFA理事会とFIFA加盟協会に謝罪し、再発防止を約束。今後調査を実施し、次回のFIFA理事会で報告される予定だ。

FFE設立計画は正式に撤回されたが、FIFAは声明で「誠実性、ガバナンス、適正手続きに対するいかなる攻撃も容認せず、その名声と評判を守るために必要なあらゆる措置を講じることで合意した」と発表した。

さらに「常に学ぶべき教訓があり、FIFAはこの経験を踏まえ、今後もプロセスの改善を続けていく。ただし、今回の件においては、確かに過ちはあったものの、行われたことは全てFIFAの規制枠組みに完全に準拠していたことを強調する」と述べ、プロセスの問題を認めつつも、計画自体の正当性を主張した。

今回の騒動は、FIFAの意思決定の透明性やガバナンスをめぐる加盟協会の不信感を浮き彫りにした。特にUEFAが示した強硬姿勢は、今後のFIFAの運営にも影響を及ぼす可能性があり、インファンティーノ会長の求心力が改めて問われる形となった。

FIFAは調査結果を次回理事会で報告する方針で、再発防止策の具体化が急がれる。会長への支持を確認しつつも、今回の経験を教訓としてプロセス改善を続けるというFIFAの姿勢が、実際の行動として示されるかが注目される。