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ロイター通信は12日、ペルシャ湾岸の大国サウジアラビアがイランに報復攻撃していたと報じた。3月下旬に実施したとみられ、標的は不明。欧米とイラン当局者の話として伝えた。サウジによるイラン領内への攻撃が確認されたのは初めてとしている。
米紙はアラブ首長国連邦(UAE)も4月上旬にイランをひそかに攻撃していたと報じており、湾岸諸国が戦闘に巻き込まれている実態が浮き彫りとなった。
イランは2月末に米イスラエルによる攻撃を受けた後、対抗措置としてサウジやUAEを含む湾岸諸国のエネルギー施設を攻撃していた。サウジとUAEには直接報復攻撃に乗り出すことで、イランを強く牽制する狙いがあったとみられる。
イランはイスラム教シーア派の大国で、サウジはスンニ派の盟主。ロイターによると、サウジのファイサル外相は3月に首都リヤドで開いた記者会見で「必要と見なされれば、軍事行動を取る権利を留保する」と述べていた。
これらの攻撃は米国とイランの対立が湾岸諸国を巻き込む形で拡大している現実を浮き彫りにし、中東地域の安全保障環境は一段と複雑化している。