ホンダを襲う中国・アジア市場での大失速――販売半減と”利益ゼロ”発注が招く部品メーカー撤退の危機

中国やアジア市場で販売が急減するホンダをめぐり、厳しい経営環境が続いている。現地の電気自動車（EV）メーカーが急速に台頭する一方、ガソリン車需要の低迷が加速。こうした逆風を受け、ホンダ系サプライヤーの間では戸惑いの声が広がっている。

具体的には、ある部品メーカーの幹部は取材に対し、「ホンダからの発注が半減し、利益がほぼゼロの案件も出始めている」と明かした。同幹部は「このままでは部品メーカーの撤退が連鎖する可能性がある」と警告する。

ホンダの中国市場における販売台数は、2023年に前年比で約30％減少。さらに2024年に入っても回復の兆しは見えず、一部のモデルでは在庫過剰も深刻化している。アジア新興国でも同様の傾向が顕著だ。

こうした状況を受け、ホンダはコスト削減に向け、部品調達の見直しや生産拠点の統廃合を急いでいる。しかし、サプライヤー側からは「無理な値下げ要求が続けば、品質維持すら難しくなる」と懸念の声が上がる。

専門家は「ホンダが中国やアジアで持続可能な事業構造を築くには、サプライヤーとの協力関係を再構築し、EVシフトに対応した新たなバリューチェーンを構築する必要がある」と指摘する。今後のホンダの対応が、業界全体の行方を左右しそうだ。