
ホンダは2026年内に発売予定だった電気自動車(EV)の開発中止を決めた。「脱エンジン」戦略を見直し、最大2兆円超の損失を見積もる。危機感を持って進めたはずのEVシフトだが、誤算がどこにあったのかが問われている。
今春、中部地方の自動車部品会社の社長は、ホンダのSUV「ヴェゼル」新型モデル向け部品の受注を悩んでいた。ホンダ向けの生産は計画を下回ることが多く、嫌気がさしていたからだ。社長は「ホンダはあまりにも計画からの振れ幅が大きく、コスパが悪い」と語る。
実際に部品の生産が少なくなると、多めに確保した人員の人件費がかさむ。同社はトヨタ自動車向けの部品も手がけるが、計画の精度に明確な差を感じていた。このような信頼の揺らぎは、ホンダの安定生産に影を落とす。
車1台に必要な部品は約3万点に上り、部品メーカーは数多く存在する。自動車産業の裾野の広さは、完成車メーカーと部品メーカーの連携と信頼関係が安定供給の鍵であることを示す。ホンダもこの関係を再構築する必要に迫られている。
ホンダは今、EV戦略の頓挫とサプライチェーンの亀裂という二重の課題に直面する。創業者の言葉「苦しい時の知恵」が、この難局を乗り越えるヒントとなるのか。同社の選択が注目される。