私が変わらなければ、社会は変わらなかった――能條桃子、7年の歩み

大学生の頃、デンマークに留学していた能條桃子さんは、同年代の若者たちが楽しそうに政治に参加している光景に衝撃を受けた。帰国後、周りの友達が投票に行くきっかけになればと、インスタグラムのアカウント「NO YOUTH NO JAPAN」を開設。わずか2週間で1万5000人ものフォロワーが集まり、「初めて投票に行った」という友人からの反響もあり、大きな手応えを感じたという。

2021年2月、当時の森喜朗・東京五輪組織委員会会長が「女性が入る会議は時間がかかる」と発言した報道に能條さんは衝撃を受けた。友人たちとオンライン署名を立ち上げると、15万7000筆が集まった。「私にとって、日本の男女不平等の現状に初めて声を上げた瞬間だった」と振り返る。

2022年8月、「ジェンダー平等をはやりで終わらせてはいけない」という思いから、地域に根ざした活動「FIFTYS PROJECT」を立ち上げた。翌年の統一地方選挙では29人の立候補を支援し、うち24人が当選を果たした。さらに2023年4月には、若者の投票率の低さを「若者の問題」に矮小化する風潮を変えようと、被選挙権年齢を18歳に引き下げる「立候補年齢引き下げプロジェクト」を始動させた。

2024年12月、相次ぐ性暴力被害に関する司法報道を受け、感情を共有する場として「言葉つむぐデモ」を東京駅前で開催。年末の忙しい時期にもかかわらず200人以上が集まった。翌2025年1月には、大阪地検の元検事正による性犯罪被害を告発した部下の女性を支援する「女性検事を支援する会」を立ち上げた。同年11月（2024年11月、実際の設立時期）には、立候補の壁の一つである資金不足を解消するため「わたしたちのバトン基金」を設立している。

能條さんはこの7年間を「その時々に見えてきたこと、出会った方々に導かれながら、自分たちにできることを考え、精いっぱいやってきた」と振り返る。そしてこう付け加える。「社会を変えるための一歩一歩は、実はその前に、私自身を変えるための一歩一歩だったのではないか」と。「意識高い」と思われるのが怖くて自分の興味を話せなかった自分が、変わろうとした一歩――。その積み重ねが今の活動につながっている。