セトラスHDと岐阜大学、EV電池向け難燃材料の共同研究講座を設置

セトラスホールディングス（セトラスHD）は、東海国立大学機構 岐阜大学と共同で、革新的な難燃材料に関する共同研究講座「難燃材料共同研究部門」を設置し、協働開発を開始すると発表した。この取り組みは、電気自動車（EV）用バッテリーの発火リスクに対応するためのもので、自動車産業の安全基準向上が期待されている。

設置場所は岐阜大学 高等研究院 グーコンポジット研究センター内で、設置期間は2026年7月1日から2028年6月30日までの2年間となる。同センターは複合材料の研究で知られ、難燃技術の実用化を加速する拠点として位置づけられる。

背景には、EV普及に伴う電池の熱暴走や発火事故への懸念の高まりがある。リチウムイオン電池は高エネルギー密度だが、内部短絡や過充電で発熱し、難燃性材料の開発が急務となっている。今回の講座では、セラミックスやポリマーを組み合わせた新素材の研究を進める方針だ。

セトラスHDは、自動車部品や化学製品を手がける企業で、難燃材料の分野で実績を持つ。同社は「大学の基礎研究力と、産業界の応用力を融合し、実用的な難燃材料を早期に市場投入したい」とコメントしており、産学連携によるシナジー効果が注目される。

今後は、EV用バッテリーパックのケースやモジュール内部の絶縁材など、幅広い部品への応用が想定されている。2028年までの2年間で、試作品の評価と量産技術の確立を目指し、自動車メーカーとの連携も視野に入れている。