トランプ政権の入国制限、W杯イラン代表に大打撃 監督が不満表明

2026年W杯北中米3カ国大会を共催する米国では、トランプ政権がテロ対策や感染症対策を理由に約40カ国・地域からの入国を制限している。全104試合のうち最多の78試合が米国内で行われるが、この入国制限はピッチ内外で大きな波紋を広げている。

米国は敵対するイランを含む計39カ国を対象に、ビザ発給の厳格化や特定国からの入国禁止措置を実施。イラン代表は一部スタッフが入国できず、当初予定していたキャンプ地を米国からメキシコへ急きょ変更せざるを得なかった。

さらに、試合2日前の米国入国も認められず、ロサンゼルスでのニュージーランドとの1次リーグ初戦は前日入りを強いられた。チームには移動や調整の面で大きな負担が生じている。

夜の試合後もすぐにメキシコに戻るよう指示され、ガレノイ監督は「このW杯で最も不当な扱いを受けているのではないか」と不満をあらわにした。監督によると、その後制限は一部緩和され、第3戦のエジプト戦は2日前の現地シアトル入りが認められたという。

米国務省は入国制限の対象国について「安全保障上のリスク評価に基づく」と説明するが、国際サッカー連盟（FIFA）は選手や関係者の円滑な移動を確保するよう米国側に要請している。大会運営の公平性を問う声も上がっている。