東証続落1244円安、2週間ぶり6万2000円割れ 原油高・金利上昇も重荷

15日の東京株式市場で日経平均株価（225種）は大幅に続落した。終値は前日比1244円76銭安の6万1409円29銭で、節目の6万2000円を2週間ぶりに下回った。高値圏での警戒感から利益確定の売り注文が膨らんだほか、原油先物価格の高止まりや長期金利の上昇も投資家心理を冷やした。取引時間中には一時1700円超下落し、6万1000円を割り込む場面もあった。

東証株価指数（TOPIX）は15.30ポイント安の3863.97で取引を終えた。出来高は31億9589万株だった。

日経平均はこのところ最高値圏で推移していたため、利益確定売りに押された。また、ホルムズ海峡の封鎖状態が続き、原油価格の高止まりによる景気悪化懸念も広がった。長期金利の上昇も投資家心理を冷やし、取引終了にかけて下げ幅を広げる展開となった。

一方、朝方の取引では前日の米国株高を背景に買い注文が先行し、500円超上昇する場面も見られた。好決算や今後の見通しを発表した銘柄が買われ、株価を下支えする要因となった。

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