浅田真央旧ドメイン販売、GMOが釈明「表現改修した」「ドメインは共有資産」

プロフィギュアスケーター・浅田真央さんの旧公式サイトのドメイン「mao-asada.jp」を、「アフィリエイトサイトに」などと宣伝して「お名前.com」オークションで販売した件で、批判を受けたGMOインターネットがITmedia NEWSの取材に応じ、経緯と見解を述べた。

GMOは「ドメインはインターネット上の共有資産」「廃止後のドメインは誰でも公平に取得できる」との基本姿勢を強調。著名人の旧ドメインであっても「登録希望者からのリクエストを拒絶する判断を行うことはできない」と説明した。

一方、「アフィリエイトサイトに」などの売り出し文言については「一般的な中古ドメインの活用方法として案内していたもの」と釈明。「特定のドメイン（今回の場合「mao-asada.jp」）を指しているかのような表現は、既に改修した」と述べた。

経緯を振り返ると、失効したmao-asada.jpドメインをGMOが「.jpドメインオークション」で出品し、「SEO効果を最大化」「アフィリエイトサイトに」といった文言で販売していたことが発端だ。

著名人の旧ドメインは、旧サイトを覚えている訪問者がアクセスする可能性が高く、被リンクも多いため、フィッシングサイトへの誘導など悪用リスクが大きい。にもかかわらず、過去の知名度の流用を前提とした宣伝が批判を招いた。

業界関係者からも批判が相次いだ。さくらインターネットの田中邦裕社長は「期限切れのドメイン名を購入するなどして、検索ランキングを向上させる行為は、Google社においてもスパム行為とされています。絶対に購入や利用はしないで下さい」と警告。「このような事を助長する事業者が存在する事について、業界を代表する1人として大変申し訳なく、対処します」と述べた。

アクセス時の表示も問題となった。7月初旬まで、Googleで「浅田真央」と検索するとこのドメインが上位表示されるにもかかわらず、アクセスするとオークションページに遷移。さらに、元の公式サイトのイメージが確認できる状態だった。

この点についてGMOは「インターネット上で確認も可能な履歴情報を掲載している」と釈明しつつ、「誤解を与えにくい表現を継続して検討する」としている。