日経平均一時3000円超安、半導体銘柄の警戒感が急落招く

17日の東京株式市場は日経平均株価が大幅続落し、下げ幅は一時3000円を超え、約1カ月ぶりに6万4000円を割り込んだ。前日の米国市場で半導体関連銘柄が高値警戒感から売られた影響が波及し、半導体関連銘柄を中心に売りが膨らんだ。

午前の終値は前日比2939円06銭安の6万3896円48銭。東証株価指数（TOPIX）も105.34ポイント下落し3923.45で取引を終えた。

前日の米国市場では主要株価指数が揃って下落した。東京市場でも半導体製造装置大手の東京エレクトロンなどAI・半導体関連銘柄の下落が顕著だった。半導体大手キオクシアホールディングスは一時、ストップ安まで売り込まれた。

16日に半導体受託製造大手の台湾積体電路製造（TSMC）が好決算を発表したものの、設備投資拡大に伴う収益性への懸念から株価が大幅に下落し、それが東京市場の重しとなった。

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