Apple、3月期売上高が過去最高 次期CEOが電話会見に初参加

米Appleは4月30日（現地時間）、2026年度第2四半期（2026年1月〜3月）の決算を発表した。電話会見の冒頭でティム・クックCEOが次期CEOのジョン・ターナス氏を紹介し、短い発言の機会を設けた。ターナス氏はクック氏と株主に感謝し、クック体制下の財務規律を称賛するとともに、この方針を今後も継続することを明らかにした。

第2四半期の売上高は前年同期比17％増の1112億ドル、純利益は19％増の295億7800万ドル（1株当たり2.01ドル）だった。売上高と1株当たり純利益はともに3月期として過去最高を記録。クック氏は「1112億ドルの売上高とすべての地域セグメントでの2桁成長を伴う、過去最高の3月期決算を報告できることを誇りに思う」とコメントした。

製品別では、主力iPhoneが「iPhone 17」シリーズの需要に支えられ22％増の569億9400万ドルと、3月期最高を更新。Macは6％増の83億9900万ドル、iPadは8％増の69億1400万ドル。ウェアラブル・ホーム・アクセサリ部門は5％増の79億100万ドル。サービス部門は16％増の309億7600万ドルで、こちらも過去最高となった。

地域別では中国圏の売上高が204億9700万ドルと、前年同期の160億200万ドルから約28％の大幅増を記録した。

電話会見ではAIインフラ投資に関し、クック氏が研究開発費の伸びが会社全体の成長を上回って加速していると指摘し、製品やサービスへの投資拡大を明言。AIではオンデバイスとプライベートクラウドコンピューティングの両方が重要とのハイブリッド姿勢を再確認した。ケバン・パレクCFOも、事業を支えるための必要な投資を優先する資本配分方針を示した。

供給制約について、クック氏は最先端チップ製造プロセスの生産能力ひっ迫によりiPhoneやMacの供給が一部制約されていると回答。特に「Mac mini」や「Mac Studio」ではAI向け需要が予想を上回り、供給が需要に追いつくまでに数カ月かかる見通しと語った。また、ターナス氏へのアドバイスとして「最も重要な決定はどこに時間を使うかであり、会社とユーザーにとって最大の利益となる場所に使うべきだ」と述べた。