
週明け8日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は続落し、前週末比80ドル77セント安の5万0786ドル01セントで取引を終えた。一方、ハイテク株主体のナスダック総合指数は4営業日ぶりに反発し、220・23ポイント高の2万5929・66となった。
イランとイスラエルによる攻撃の応酬を受けて中東情勢悪化への警戒感が強まり、全体的に売り注文が優勢となった。地政学リスクの高まりが投資家心理を冷やし、ダウ平均を押し下げる要因となった。
しかし、前週末の大幅下落を受けてハイテク株の一部に買い戻しの動きも見られ、ナスダックの下支えにつながった。値ごろ感からの買いも入り、相場を安定させた。
個別銘柄では、保険のトラベラーズやITのアップルが売られて安い。一方、通信機器のシスコシステムズや半導体のエヌビディアは買いが入り、上昇した。
市場では引き続き中東情勢の動向が注目されており、今後の株式相場は予断を許さない状況だ。(ニューヨーク共同)