UAEがOPEC脱退、米・イスラエルと関係強化か　盟主サウジと溝深まる

アラブ首長国連邦（UAE）が石油輸出国機構（OPEC）を脱退すると表明した。背景には、米国・イスラエルとイランの戦闘をめぐって生じたOPECの盟主サウジアラビアとの溝の深まりもありそうだ。UAEは今後、安全保障面でもサウジなどの湾岸諸国と距離を置き、米国・イスラエルとの関係を強化する独自路線を進むとみられている。

米国・イスラエルは2月28日にイランに先制攻撃を開始した。イランはこれに対し、世界の石油の2割が通過するホルムズ海峡の事実上の封鎖や湾岸諸国のエネルギー施設などへの攻撃といった「非対称戦」で応戦した。この戦闘がUAEとサウジの関係をさらに緊張させた。

UAEとサウジの間では昨年末ごろから、両国が介入するイエメン内戦での立場の違いをめぐって緊張が高まっていた。だが、イランの攻撃への対応が最優先になり、イエメンの問題は後景に退いた。しかし、イランからの攻撃の長期化が新たな火種となった。

イランからの攻撃やホルムズ海峡の封鎖が長期化するにつれ、UAEは防戦一方の湾岸諸国に対して不満を募らせていった。UAEは2020年のアブラハム合意の一環でイスラエルと国交を正常化しており、周辺国のなかで最も多くイランからの攻撃を受けた。この独自の立場が脱退決断を後押しした。

UAEの脱退は、中東のエネルギー地図と安全保障秩序に影響を与える可能性がある。サウジ主導のOPEC内部で亀裂が表面化し、UAEは米国・イスラエルとの連携を深めることで、地域での影響力を確保しようとしている。