
日本製鉄によるUSスチール買収から1年が経過した。買収関連費用の影響で2025年度の業績は落ち込んだものの、同社は2026年度以降の急回復を目指している。改革の鍵となるのが、日本語の「一貫(いっかん)」という概念をUSスチールに浸透させることだ。
買収は2023年末に発表され、2024年に完了。統合プロセスではコスト増や文化摩擦が生じ、2025年度の利益を圧迫した。しかし日本製鉄は、この課題を乗り越えれば中長期的な成長が可能と見ている。
岩井尚彦CFO(最高財務責任者)は「USスチールの現場には日本製鉄の『一貫』思想がまだ十分に浸透していない」と指摘する。その上で「ニホンゴの『イッカン』を理解してもらうことが、収益改善の近道だ」と語った。
具体的な改革策として、生産効率の向上、サプライチェーンの統合、品質管理の統一などを進める。特に「一貫管理」の導入で、原料から最終製品までの一貫した品質保証を実現し、コスト削減と収益性向上を狙う。
岩井氏は「ニホンゴの力で、真のグローバル統合を実現する」と強調。2026年度にはこれらの改革効果が本格化し、大幅な業績回復が見込まれている。