不育症の認知度低く、9割が「早く知っておきたかった」 岡山大調査で判明、学校教育充実求める声

岡山大チームの調査で、流産や死産を繰り返す「不育症」の専門外来を受診した女性の91％が、不育症の知識を「早く知っておきたかった」と回答したことが2日、分かった。不育症は妊婦の20人に1人が該当するが、認知度の低さが改めて浮き彫りとなった。

調査を担当した中塚幹也教授（生殖医学）は「診断や専門外来の受診が遅くなって後悔している人も多い。当事者になる前に学校教育などを通じ知識を持つことが重要だ」と指摘。早期の情報提供の必要性を強調した。

チームは13日に名古屋市で開かれる日本不育症学会学術集会で、この調査結果を正式に発表する予定。学会ではさらに詳細な分析も報告される見通しだ。

不育症は、原因によっては投薬で対処できる場合がある。また、不育症と知らずに流産を繰り返すと精神的負担が大きくなるケースもあり、専門家は早期に専門外来を受診するよう呼びかけている。

今回の調査結果を受け、当事者や医療関係者からは、学校教育の場でリプロダクティブヘルスに関する知識を充実させ、不育症に対する理解を深める取り組みが求められている。