ディズニー高価格路線の代償　未来のファン離れが示す危険信号

東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの2025年度売上高は、前期比3.7%増の7045億円と過去最高を更新した。近年の度重なる値上げにより、1人当たりの客単価が上昇し、増収を牽引している。

しかし、株価は低迷が続く。2023年度に5500円超えのピークを2度迎えたが、2024年度から下落基調が続き、現在はピーク時の半分以下の2500円前後で推移している。人件費などコスト増による減益が、投資家の懸念材料となっているようだ。

近年の来園者数を分析すると、値上げの影響で「ある属性」の来園者数が減少している。この属性は将来のリゾート経営を支える重要な層であり、その減少は株価が示すように、長期的な業績悪化につながる可能性がある。

売上高は近年、過去最高を更新し続けてきた。2019年3月期に5256億円を記録した後、コロナ禍で2021年3月期は2000億円を下回ったが、V字回復を遂げ、2026年3月期には7000億円を突破した。

増収の主因は来園者数増加ではなく、客単価の上昇にある。ランドとシーを合わせた来園者数は、2019年3月期の3256万人をピークに、直近3年間は約2700万人で推移。オリエンタルランドはコロナ禍以降、来園者数重視から客単価重視の戦略へと転換した。

チケットには価格変動制を導入し、最大料金を段階的に引き上げている。大人1デーパスポートは2019年の7500円から、現在は最高1万900円まで上昇。年間パスポートと無料ファストパスを廃止し、有料でアトラクション優先搭乗が可能な「ディズニー・プレミアアクセス」を導入した。

端的に言えば、オリエンタルランドは客の選別を進めてきた。高価格を受け入れる客ほど物販や飲食への支出も大きく、客単価は2019年3月期の1万1815円から1万8403円へと増加。チケット単価以上の伸びを示している。

また、年間パスポート保有者にはパレードだけを見て帰る客も一定数存在し、値上げは混雑緩和による顧客満足度向上の狙いもあった。だが、将来のファンになり得る層の離脱は、長期的な経営リスクとして浮上している。