日本は英国、イタリアと共に、航空自衛隊のF2戦闘機の後継機となる次期戦闘機の共同開発を進めている。これは単なる後継機ではなく、現在空自が運用するF35などの「第5世代」を超える「第6世代」として位置づけられ、無人機との高度な連携が核心的な要件となっている。元空将の山田真史氏は、この次期戦闘機に求められる機能と共同開発の意義について、産経新聞の取材に応じた。

第5世代機の代名詞はステルス性能だ。敵のレーダーに捕捉されにくいその能力は、戦闘機の基本性能を一変させた。しかし、次期戦闘機で重視されるのは、さらにその先にある。自律型無人機とのネットワーク化であり、戦闘機1機が複数の無人機を指揮し、連携して作戦を遂行できるかどうかが、勝敗を分ける時代に入ると見られている。

その要となるのが、人工知能（AI）技術だ。山田氏は「無人機とのネットワークを構築するには、膨大な情報をリアルタイムで処理し、最適な判断を下すAIが不可欠だ」と指摘する。戦闘機のパイロットが操縦や索敵に専念できるよう、AIがセンサー情報を統合し、敵の脅威を予測することまで求められるという。

日本が英国、イタリアと手を組むのは、技術面での相互補完と開発費の分担が主な狙いだ。各国が持つ得意分野——例えば日本の電波技術や機体製造、英国のエンジン技術、イタリアの電子戦能力——を結集し、単独では実現困難な高度な統合システムを目指す。山田氏は「防衛力の向上には数を追うより、質を高めることが重要だ。限られた予算の中で、英伊との協力は理にかなっている」と語る。

共同開発は2024年度からの本格化が予定され、2035年頃の初飛行を目指す。課題は少なくない。例えば、各国の異なる安全保障政策や輸出規制、技術情報の管理方法など、調整すべき点は山積している。しかし、山田氏は「日本が最新の戦闘機技術を自国で維持し、進化させ続けるためには、この枠組みを成功させるしかない」と強調する。次期戦闘機は、単なる兵器の更新ではなく、日本の防衛産業基盤そのものを問う挑戦でもあるのだ。