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14日午前の東京株式市場では、日経平均株価が前日終値を挟んで激しく値を上下させた。朝方には前夜の米ハイテク株安を受け、人工知能(AI)や半導体関連銘柄に売りが集中。一時は下落幅が1000円近くに達する場面も見られた。しかし、急落後の割安感から押し目買いが流入し、小幅ながらプラスに転じる時間帯もあった。
午前11時現在の日経平均は、前日終値比289円78銭安の6万6952円95銭。東証株価指数(TOPIX)は4.87ポイント高の4012.36と、値がさ株中心に売られる一方、全体的には底堅い動きを示している。
これまで相場全体をけん引してきたソフトバンクグループや半導体製造装置大手のアドバンテストは、朝方に大きく売られた後、徐々に買い戻される展開となった。市場では「ハイテク株への過熱感が一気に冷めたが、実需の買いも入りやすく、方向感が定まらない」との声が聞かれた。
一方、トランプ米大統領がイランの港湾封鎖再開を表明したことを受け、ホルムズ海峡の航行リスクが高まり、原油の供給不安が強まった。この影響で、素材関連など一部の景気敏感株には売り圧力がかかり、エネルギー価格の上昇懸念が投資家心理を冷やした面もある。
市場関係者は「米国の政策動向と中東情勢が引き続き不透明要因。午後は米長期金利の動きや、為替の変動にも注意が必要だ」と指摘している。